東洋療法371号

2026年3月1日 2026年3月2日

管理者

東洋療法371号（電子ブック版）

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令和８年３月１日発行
公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会

あはき療養費の令和８年度改定に向けて
年頭所感　厚生労働大臣　上野賢一郎
ベトナムホーチミン市で開催された伝統医学研究所50周年記念式典と国際科学会議に関する報告
Dr.タコのちょっとエッセイ　風邪の効用
生成AI時代を考える　顧問弁護士　井上雅人
国宝「医心方」のユネスコ「世界の記憶」登録に向けて
中医学コラム⑫
令和7年度認定訪問マッサージ師・認定機能訓練指導員実技講習会開催
第4回 JIMTEF災害医療研修スキルアップコースに参加して
スポーツケアボランティア報告（奈良）

1. 療養費

あはき療養費の令和８年度改定に向けて

令和８年度あはき療養費の料金改定は、厚生労働省・社会保障審議会（あはき療養費検討専門委員会）において、令和６年度改定から引き続きの検討事項を踏まえ、以下1.～5.の事項を基本的な考え方（案）として検討されている。（要約）

1. オンライン請求の導入

柔道整復療養費のオンライン請求導入に関する検討を踏まえ、あはき療養費のオンライン請求に関する課題整理やルール策定を検討。また、視覚障害のある施術者への合理的配慮について議論。

2. 訪問施術制度のあり方

施術料と往療料を包括化した訪問施術制度の同一日・同一建物への施術や、出張専門施術所における訪問施術の実態を踏まえ、そのあり方を検討。

3. 物価高騰等への対応

令和６年度改定での料金引き上げを受け、賃上げや費用動向を考慮し、物価高騰への対応を検討。

4. 施術部位数による料金包括化

マッサージや変形徒手矯正術の施術料を「施術部位数に応じた報酬」から「料金包括化」へ移行する可能性を検討。施術部位数の包括化に関する懸念として、負担増や審査の質の低下が挙げられている。

5. その他の見直し

必要な見直し事項について検討。

一方、令和８年度診療報酬改定では、診療報酬が全体で+3.09％引き上げられる予定であり、その内訳として賃上げ分、物価対応分、食費・光熱水費分などが含まれている。

令和８年度診療報酬改定について（令和７年12月24日大臣折衝事項）

診療報酬＋3.09％（令和８年６月施行）
※１うち、賃上げ分＋1.70％
※２うち、物価対応分＋0.76％
※３うち、食費・光熱水費分＋0.09％
※４うち、令和６年度改定以降の経営環境の悪化を踏まえた緊急対応分＋0.44％
※５うち、後発医薬品への置換えの進展を踏まえた処方や調剤に係る評価の適正化、実態を踏まえた在宅医療・訪問看護関係の評価の適正化、長期処方・リフィル処方の取組強化等による効率化 ▲0.15％
※６うち、※１～５以外の分＋0.25％各科改定率：医科＋0.28％、歯科＋0.31％、調剤＋0.08％

物価高騰対策として、全国各地において、医療機関等と並んで「施術所」にも支援金が拠出される自治体も増えている。私たちあはき業界の大半は一人経営であり、収入に対する材料費や光熱費の占める割合は非常に高く、物価高騰の影響は深刻である。療養費においても物価上昇を十分考慮された料金改定を期待したい。

（広報IT委員長　廣野敏明）

参考

厚生労働省ホームページ
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_69738.html

2. 年頭所感

※令和8年1月1日現在で原稿をいただきましたが、誌面の都合で掲載が遅れましたことをお詫び申し上げます（広報IT委員会）

厚生労働大臣　上野賢一郎

（はじめに）

令和8年の新春を迎え、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。本年も何とぞよろしくお願い申し上げます。

厚生労働大臣に就任し、約2か月が経ちました。この間、昨年12月の令和7年度補正予算の成立や令和8年度予算案の閣議決定をはじめ、国民の皆様の安全・安心の確保に万全を期すべく努力してまいりました。引き続き、私自身が先頭に立ち、厚生労働省一体となって様々な課題に全力で取り組んでまいります。

（全世代型社会保障の構築）

中長期的な社会の構造変化に耐え得る強靱で持続可能な社会保障制度を確立するため、全ての世代で能力に応じて負担し支え合い、必要な社会保障サービスが必要な方に適切に提供される「全世代型社会保障」の構築に向け全力を挙げてまいります。今後、令和5年に閣議決定された「改革工程」、昨年閣議決定された「骨太の方針2025」や「経済対策」に基づき、必要な保障が欠けることがないよう留意し、与党の協議や社会保障審議会の議論等も踏まえながら、標準的な出産費用の無償化、高額療養費制度の見直し、OTC類似薬を含む薬剤自己負担の見直しや金融所得の反映による応能負担の徹底等について、全世代の安心を保障する観点から、取組を進めてまいります。

（医療・介護・障害福祉分野の物価・賃金対応等）

昨今の物価上昇や人材不足により、医療・介護・障害福祉分野の現場は厳しい状況に直面しております。こうした現状を踏まえ、経営の安定や現場で働く幅広い職種の方々の賃上げに確実につながるよう、まずは昨年末に成立した補正予算に盛り込まれた医療・介護等支援パッケージにより、経営の改善や職員の方々の処遇改善につながる支援を、可能な限り迅速に届けてまいります。また、ICT等を活用した職場環境改善の取組を強力に推進してまいります。

さらに、令和8年度診療報酬改定について、昨年末に決定した改定率を踏まえ、物価や賃金、人手不足等の医療機関等を取りまく環境の変化への対応等を図り、地域で必要な医療を確保してまいります。加えて、介護・障害福祉分野についても、令和8年度の期中改定において、処遇改善等に係る対応を行うなど、充実を図ってまいります。

（持続的な賃上げ）

政府として、物価上昇を上回る賃上げが継続する環境整備に向け、検討を進めてまいります。

また、リ・スキリングによる能力向上支援を行うとともに、高い生産性や高い処遇の職への労働移動を支援し、労働生産性の向上を推進し、「稼げる日本」への変革を進めてまいります。

あわせて、最低賃金の遵守徹底を図るとともに、地方で賃金が上がっていく環境整備を進め、生産性向上に取り組む中小企業等が賃上げしやすい環境整備に向け、「賃上げ」支援助成金パッケージによる支援等に取り組んでまいります。

（新たな地域医療構想、医師偏在対策、医療・介護DX）

先の臨時国会では、将来にわたって、地域での良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制を確保するための改正医療法が成立し、今後施行を着実に進めてまいります。

新たな地域医療構想については、高齢者数がピークを迎える2040年頃を見据え、医療・介護の複合ニーズを抱える高齢者の増大や人口減少などに対応できるよう、入院医療のあり方に限らず、外来や在宅医療、介護との連携までをカバーし、人材確保等の状況も踏まえた医療機関の役割分担や連携を更に推進してまいります。

また、医師偏在対策について総合的な対策を推進するとともに、小児周産期・救急・災害医療体制の充実など、地域の実情に応じた医療提供体制の確保に努めてまいります。

電子カルテ情報の医療機関等の間における共有や医療等情報の二次利用の推進、医療DXの運営に係る母体としての社会保険診療報酬支払基金の改組等の取組を進めるとともに、国民の皆様が安心してオンライン診療を受けられるよう、検討を進めてまいります。

（マイナ保険証）

マイナ保険証は、医療DXの基盤として国民の皆様が健康・医療情報に基づくより良い医療を受けることを可能とするものです。今後、スマートフォンをマイナ保険証として順次利用出来るようになっていく等、マイナ保険証のメリットはますます増えてまいります。昨年10月時点の利用率は47.26％となっており、今後も利用率の向上に取り組んでまいります。

昨年12月をもって、発行済みの保険証が全て有効期限の満了を迎えましたが、引き続き患者の皆様が円滑に医療機関等を受診できることが重要であり、受診方法等について、今後も周知を行ってまいります。

（創薬・医薬品安定供給等）

昨年成立した改正薬機法の施行を着実に進め、医薬品等の品質や安全性の確保の強化、医療用医薬品等の安定供給体制の強化、医薬品の適正な提供のための薬局機能の強化等に取り組んでまいります。

日本成長戦略本部における戦略分野の一つに位置付けられた「創薬」については、官民連携の下、新たな基金等を通じて、創薬の取組への安定的・継続的な支援、そしてその実用化につながる環境整備を進めてまいります。「成長投資」及び「危機管理投資」両方の観点から、官民投資を促進し、強い経済の実現も見据え、産業としての「創薬」を力強く支援してまいります。加えて、国際水準の治験・臨床試験体制整備を推進するとともに、ドラッグ・ロスの解消に向けて、戦略的な取組を進めてまいります。

また、後発医薬品の安定供給については、少量多品目生産という非効率な生産体制の解消に向け、新たな基金を造成し、計画的に生産性向上に取り組む企業を支援してまいります。企業間の連携・協力・再編を強力に後押しするため、企業の取組を認定する枠組みを設けてまいります。

さらに、医薬品による悲惨な被害の再発防止や、国内外の関係機関と連携した規制薬物の乱用防止対策にも取り組んでまいります。さらに、近年の科学的知見等を踏まえ、ゲノム編集技術等を用いた受精胚等の臨床利用に対する規制について検討を進めてまいります。

（地域共生社会の実現、包括的な支援の取組）

2040年に向けて人口減少や単身世帯の増加など社会構造が変化していく中、誰も取り残されることなく地域で支え合う地域共生社会の実現のため、社会保障審議会の議論を踏まえ、地域の実情に応じた包括的な支援体制の整備や、頼れる身寄りがいない高齢者等への支援の拡充等について検討を進めてまいります。あわせて、子どもの学習・生活支援や居住支援を始めとした生活困窮者自立支援制度の機能強化等を進めてまいります。また、生活保護の生活扶助基準については、社会経済情勢等を勘案し令和８年度において更なる引き上げを行うとともに、最高裁判決を踏まえた丁寧な対応を進めてまいります。

障害者や難病患者の方々が、地域や職場において、本人の希望に応じて、その方らしく暮らし、働くことができるよう、必要な取組を着実に進めるとともに、障害者の方々の雇用機会の拡大と雇用の質の向上を図ってまいります。また、誰も自殺に追い込まれることのない社会の実現に向け、関係省庁と連携し、電話・SNS相談体制の拡充など、自殺対策を強化してまいります。

さらに、認知症施策推進基本計画に則って、認知症になっても希望を持って暮らし続けることができるという「新しい認知症観」に立ち、認知症施策に関する取組を推進し、共生社会の実現を目指します。

（多様な人材の活躍促進、職場環境改善）

女性や高齢者を含む国民お一人おひとりがその能力を十分に発揮し活躍できるよう、誰もが健康的で働きやすい働き方を選択することができる社会の実現を目指します。

新卒者等へ大学等と連携しながらきめ細かな就職支援を行うとともに、非正規雇用労働者の方々の正社員への転換や、同一労働同一賃金の更なる遵守徹底等による処遇改善、就職氷河期世代を含む中高年層の方々に対する就労・処遇改善や社会参加等の支援を進めてまいります。

また、企業における70歳までの就業機会の確保や、外国人労働者に対する就職支援の強化、働きやすい環境整備等に取り組むとともに、育成就労制度の円滑な施行に向け、引き続き関係省庁と連携してまいります。

労働時間規制について、働き方の実態・ニーズを踏まえて検討を深め、誰もが安心して働くことができる環境の整備を進めるとともに、過労死等の防止に取り組んでまいります。労災保険制度の見直しについては、今後、労働政策審議会での議論を踏まえ、遺族補償年金等における支給要件等の見直し等について検討を進めてまいります。

職場における女性活躍の推進やハラスメント対策の強化に取り組むとともに、仕事と育児・介護の両立支援や共働き・共育てを引き続き推進し、副業・兼業の促進、テレワークの普及、フリーランスの方々が安心して働くことができる環境の整備を更に進めてまいります。

（介護サービスの提供体制確保）

2040年に向けて、地域の実情に応じた介護サービスの提供体制を確保するための取組について検討を進めてまいります。また、ICT等を活用した生産性向上の取組を強力に推進し、サービスの質の向上や職場環境改善、介護人材の確保等を図ってまいります。さらに、訪問介護をはじめとするサービス提供体制の確保を図ってまいります。

（年金制度改革等）

昨年成立した年金制度改正法に基づき、被用者保険の適用拡大、在職老齢年金制度の見直し、遺族年金の見直し、標準報酬月額の上限の段階的引上げ、個人型確定拠出年金の加入可能年齢の上限の引上げ等を着実に実施してまいります。

そして、いわゆる「年収の壁」を意識せずに働くことができる環境づくりを後押しするため、「年収の壁・支援強化パッケージ」による支援や、昨年７月に拡充したキャリアアップ助成金による事業主への支援等に取り組んでまいります。

（健康・公衆衛生対策、感染症対策等）

人生百年時代に、百年間健康で生きられる「百年健幸」を目指すべく、皆が元気に活躍し、社会保障の担い手になっていただけるための「攻めの予防医療」を推進してまいります。令和７年度補正予算における関連予算の活用をはじめ、特に、令和10年度までにがん検診の精密検査受診率90%を達成できるよう、更なる取組を進めてまいります。第三次の「健康日本21」等を推進し、健康づくり・重症化を含む予防施策に取り組んでまいります。女性の健康支援については、「女性の健康総合センター」を中心として、総合的に推進してまいります。

あわせて、がん対策、循環器病対策、アレルギー疾患対策、受動喫煙対策、難病対策、移植医療対策、広域的な食中毒事案への対策強化、生活衛生関係営業の振興等に引き続き取り組んでまいります。

また、感染症対策については、新型インフルエンザ等対策政府行動計画を踏まえ、科学的知見の基盤・拠点となる「国立健康危機管理研究機構（JIHS）」と連携しながら、次なる感染症危機への備えを着実に進めてまいります。新型コロナウイルス感染症のほか、各感染症の発生動向を把握し適切に対応するとともに、感染症に罹患された方々が適切な医療を受けられる環境づくりを進めます。加えて、本年６月から各自治体において順次開始される予防接種事務のデジタル化など、予防接種施策の適切な実施を進めてまいります。

加えて、昨年12月に設置した「UHCナレッジハブ」を通じて、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）の実現に向けた取組を加速するなど、国際保健に関連する国内外の課題の解決に取り組んでまいります。

（戦没者・戦没者遺族の慰霊等の推進）

戦後80年が経過する中、戦没者の慰霊と戦争体験者の記憶の継承を着実に継続していくため、戦没者の慰霊事業や、平和の語り部事業に取り組んでまいります。また、一柱でも多くの戦没者の御遺骨を収容し、御遺族に早期にお渡しできるよう全力を挙げてまいります。

（災害への対応）

昨年12月に発生した青森県東方沖を震源とする地震をはじめ、近年、甚大な災害が全国各地で発生しています。被災された皆様が一日も早く安全・安心な生活を取り戻すことができるよう、必要な対応に全力で取り組んでまいります。また、自然災害から国民生活を守るため、保健・医療・福祉の連携強化を含む体制や支援の整備に取り組んでまいります。

そのほか、社会経済の変化に対応しつつ、厚生労働省に対する要請に適時・的確に応えることができるよう、山積する課題に果断に取り組んでまいります。

おわりに、本年が、国民の皆様お一人おひとりにとって、実り多き素晴らしい一年となりますよう心よりお祈り申し上げ、年頭に当たっての私の挨拶といたします。

令和８年元旦

3. ベトナムホーチミン市で開催された伝統医学研究所50周年記念式典と国際科学会議に関する報告

日程：2025年12月22日・23日
場所：ホーチミン市タンソンニャットパピヨンコンベンションセンター・国立ホーチミン市伝統医学研究所・伝統医学病院

今回（公財）国際医療技術財団（JIMTEF）からの要請で、ホーチミン市伝統医学研究所・国立伝統医学病院創立50周年記念式典及び国際科学会議にて、日本におけるあはき師災害支援活動について、DSAM代表是元佑太氏、同副代表仲嶋隆史、DMAT看護師小塚氏、柔道整復師森氏による講演が行われた。ベトナム政府関係者や日本の総領事、JICA主席駐在員も出席し、交流が行われた。

発表は、伝統医学と現代医学の統合、有効性評価、慢性不眠症の治療効果など多岐にわたった。日本からは、災害時の柔道整復術の役割やあはき師の災害支援活動についての発表があった。伝統医学病院内では、2年前から柔道整復術をリハビリ科に教授するプロジェクトが行われている。

翌日、伝統医学病院の入院・外来病棟見学。ベトナムの鍼灸教育は6年間の医学教育を受けた後（視覚障害の学生も同様の教育を受講）、西洋医学と伝統医学に分かれるが、伝統医学に進むも身分は医師であるためレントゲンや検査、薬の処方等が行え、西洋医学的検査を行い、伝統医学と融合した治療を実施している。また鍼灸治療はほぼ保険適用で鍼灸（ほぼ鍼通電）を用いてリウマチや脳梗塞後の後遺症に多く用いられている。またメディカルツーリズムの導入も進められ、外国人患者の受け入れが増加している。伝統医学の研究も盛んで伝統医学研究所は鍼灸学会の拠点となり勉強会も熱心に行われている。今のベトナム伝統医療は日本の鍼灸マッサージの技術を欲しており、特に災害支援やスポーツ分野での協力が期待されている。今後、日本のあはき師とベトナムの医師間の交流が発展することを期待している。

（DSAM副代表　仲嶋隆史）

4. Dr.タコのちょっとエッセイ

風邪の効用

風邪やインフルエンザ、さらには新型コロナの感染症は季節を問わず流行するようになりました。外来で風邪といって受診する人を見ていて気になることがあります。咳止め、鼻水止め、解熱剤などを処方するのですが、あくまで対症療法といわれるもので根治療法ではありません。では、風邪に根治療法はあるのでしょうか？

解熱剤で熱が下がっても風邪が治ったわけではなく、体温を下げただけです。ここを勘違いすると、「解熱の注射一本お願いします」「座薬で熱は下げていたんですが、切れたのでください」みたいに、病院がコンビニみたいなことになりがちです（最近はホントに多いです）。

「風邪の効用」という古い本があります（野口晴哉氏1962年著）。「風邪は自然の健康法である。風邪は治すべきものではない、経過するものである」と主張する著者は、自然な経過を乱しさえしなければ、風邪を引いた後は、あたかも蛇が脱皮するように、新鮮なからだになると説いています。

「風邪は万病の元という言葉に脅かされて自然に経過することを忘れ、治さねば治らぬもののように思いこんで、風邪を引くような体の偏りをただすのだということを無視してしまうことは良くない。体を正し、生活を改め、経過を待つべきである。このようにすれば、風邪が体の掃除になり、安全弁としての働きを持っていることがわかるだろう」と述べています。

「病気＝悪」というきめつけ。これ以外にも、我々は多くの既成概念に縛られ、疑うことさえないものが多くないでしょうか？どうしてこう思うようになったのか、本当にそうだろうか？視点を変えれば、病気ですら自らの生活習慣、思い込みを修正するきっかけと捉えることができるのかもしれません。

かつて「失われた10年」という言葉がありました（最近は30年に伸びたようですけど）。好景気のバブルに踊らされた10年、日本人は何をしていたのか？取り返しのつかないものを失ってしまったのではないのか、という言い方です。わたしもこれまではなんとなく同意していましたが、はたしてそうでしょうか？

さて、何を失ったのか？確かに失ったものを数え上げることはできるでしょう。ただ、この10年を経たおかげで、物質的なもの偏重で突き進んできた経済のあり方から、多くの人が目覚めたのかもしれない。自然（里山、有機）やスピリチュアル（精神的、非物質的）なものの大切さに気づく人が増えたのかもしれません。

むろん、なにもせず放置していいといってるわけではありません。病気に対してできる治療や対策に全力を傾注するのは当然のことです。生活習慣病というネーミングの裏に、病気は個人の自己責任ではないのか、といった風潮があることも承知しています。その上で、前向きにとらえることで、より自然で有効な対処の仕方ができるのではないでしょうか。

不景気・少子高齢化・地域衰退等々。並べられることが多いのですが、今一度真っ白な心でとらえなおしたら、新鮮で興味深いかもしれません。一体景気や自治体に自然治癒力というものはあるのだろうか、これらの試練（病気）を経た後で、なにか新しい状態に変容することが出来るのだろうか、と。（お前は馬鹿かと言われそう）

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Dr.タコ
昭和40年生まれ、慶應義塾大学医学部卒。
田んぼに囲まれたふるさとで診療する熱き内科医。

5. 生成AI時代を考える

顧問弁護士　井上雅人

近年の生成AIの進展は目覚ましく、それに伴い様々な分野で仕事のあり方が大きく変わってきています。弁護士業務も例外ではありません。例えば、判例検索データベースで参考となる裁判例を探す際、以前は、関連するキーワードを入力し、表示された多数の判例の中から一つ一つ内容を確認する必要がありました。この作業には相当の時間と労力がかかっていました。しかし最近では、生成AIを使って、事案の概要を文章で入力するだけで、知りたい事案の内容に最も近い裁判例を自動的に抽出するものが登場しています。さらに、数多くの法律書籍や論文とリンクさせて、その裁判例に関連する書籍等の該当ページを示してくれる機能を持ったものも現れています。弁護士会館の図書室に出向いて、何冊もの本を見て該当する説明があるかどうか探していた頃と時間や労力を比べると格段の差があります。パソコン一つあれば必要な裁判例や書籍等にアクセスできるようになった今、書棚に並ぶ分厚い専門書が象徴だった法律事務所の風景も様変わりしてきたといえます。

先日手に取った生成AIの研究者の著書の中に、今説明していることも明日になるともう過去のことになっているかもしれないと書いてありました。それほどの速度で研究と技術革新が進んでいる世界なのです。また、今後、AI技術の発達によって大きく影響を受ける可能性のある仕事についても触れられていました。弁護士もその例外ではなさそうです。実際に、数年前から、自分で色々と調べて基礎知識をもったうえで法律相談に来られる人が増えています。中には、お金を返してくれないので訴えたいけれど、裁判所に出す訴状の内容はこういう書き方で良いですかと書面を持参する人もいました。書面の内容を見せてもらうと、裁判で請求するうえで欠かせないポイントがしっかり記載されており、しかも書面の体裁も整っていました。「何を見て作られたのですか？」と尋ねると、スマホのAI機能を使って、色々と質問しながら作っていったということでした。スマホさえあればここまでできる時代であることを痛感するとともに、このような現状の中でどのようなリーガルサービスを提供できるのかと考えさせられました。

もっとも、弁護士業務の中には、法的には可能であっても、その紛争を取り巻く様々な利害関係や人間関係を考えると、依頼者の望む方法を採らない方が紛争の解決という点からすれば適切だと思われる場合もあり、そのような場合には依頼者の心情に寄り添いつつ、最善の解決策に向けて支援していくこともあります。いくら生成AIでもこのようなことまでは無理だろうと思っていますが、数年先にはそうではなくなっているかもしれません。

それでは、鍼灸マッサージ師の業務はどうでしょうか。生成AIの活用によって、記録作成や情報整理の効率化、施術方法の高度化等が進んでいくと思われます。しかし、鍼灸マッサージ師は、単に鍼や灸、手技を使って身体の不調を改善するだけではなく、患者の表情等から発せられる様々な情報を受け取りながら、一人ひとりの症状に合った施術を行っておられると思います。そして、このような施術の時間は、患者にとって「安心して身を委ねられる時間」でもあり、そこには施術者と患者との信頼関係が欠かせません。施術者の声かけや所作、距離感への配慮が患者の気持ちを大きく左右することもあり、技術と信頼感が一体となって治療効果が現れるのではないかと思います。

また、「あはき法」は、無資格者による施術を禁止し、国家資格を有する者のみが業として人体に触れる施術を行うことを認めています。これは単なる業務上の規制にとどまるものではなく、人体に触れる行為は専門的な知識と技術、そして高い倫理性を備えた者にのみ許されるべきであるという価値判断を、法が明確に示しているものだといえます。特に施術の現場では、人の尊厳への配慮が不可欠であり、向き合う患者の人格を尊重する姿勢が強く求められます。だからこそ、法は資格制度によって、その担い手を限定しているともいえるでしょう。

人手不足が進む社会では、効率化や代替が進みやすい仕事と、そうでない仕事との差がはっきりしてきます。鍼灸マッサージ師の施術は、知識と技術だけでなく、経験や感覚、そして人としての向き合い方が問われる仕事だと思います。その積み重ねは簡単に生成AIによって置き換えられるものではありません。このような時代であるからこそ、人の手と心による鍼灸マッサージ師の施術は、これまで以上にその価値がはっきりと認識されてくるといえます。

6. 国宝「医心方」のユネスコ「世界の記憶」登録に向けて

「医心方」は、宮中医官を務めた鍼博士・丹波康頼が撰した、現存する日本最古の医学書です。984年、朝廷に献上され、現在は京都にある仁和寺（仁和寺本）と東京国立博物館（半井本）に所蔵しており、それぞれ国宝に指定されています。

日本医師会では2016年より「医心方」を文献学など日本の文化史上において高い価値があるものとして、ユネスコ「世界の記憶」への登録を目指して活動をしています。昨年11月17日、日本医師会はじめ関係団体各位とともに、京都の仁和寺で国宝「医心方」の視察を行いました。

今後も、公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会としても、この活動に賛同し、2027年の申請、2029年の登録を目指して取り組んでいきたいと思います。

（会長長嶺芳文）

日本医師会ホームページ
https://www.med.or.jp/nichiionline/article/012486.html

7. 中医学コラム⑫

北京中医薬大学国際学院　名誉顧問・名誉主任　梅野弘樹

梅野先生は、北京に本拠地を置く世界中医薬学会連合会常任理事として、「黄帝内経研究会」（毎週）、「中医学講座」（隔月）、「太極拳教室」（毎月2回）を通して、日本での中医学普及に努めておられます。

五行説の木（もく）・火（か）・土（ど）・金（ごん）・水（すい）は、それぞれシンボルとなる言葉を持っている。

1. 木は「曲直（きょくちょく）」

曲直とは樹木の生長。

2. 火は「炎上（えんじょう）」

炎上とは温熱。

3. 土は「稼穡（かしょく）」

稼穡とは播種（はしゅ）・収穫（しゅうかく）・生化（せいか）という農事の流れ。

4. 金は「従革（じゅうかく）」

従革とは粛殺（しゅくさつ）・変革（へんかく）。

5. 水は「潤下（じゅんげ）」

潤下とは湿潤（しつじゅん）。

また五行の正常な関係は2つある。

1. 「相剋関係（そうこくかんけい）」

相剋関係は鄒衍（すうえん）が提唱したと言われていて、必ず1つ飛ばした行が抑制してくれる隣り合わせの行があるということを指している。

2. 「相生関係（そうせいかんけい）」

相生関係は劉向（りゅうこう or りゅうきょう）と劉歆（りゅうきん）が提唱したと言われていて、五行を構成する行が存在するためには単体だけの力では成立せず、必ずその行を生じてくれる行があるということを指している。

ただし、土が絡むと通常では説明できない関係が生まれる。

1. 土生金（どしょうきん）においてである

反生の関係に似ているが、通常だと土は金を生じる。しかし土が金を生じ過ぎると、金が土の中に埋没してしまうのである。これを「埋金（まいきん）」と呼ぶ。

2. 火生土（かしょうど）において

通常ならば火が土を生じるわけだが、土が強すぎると火の長所が現れないことがある。これを「晦火（かいか）」と呼ぶ。ただし晦火と雖も火は必ず必要となる。たとえ晦火によって火の存在が希薄になったとしても、やはり火は土にとって絶対的に必要なのである。これを「火土同根（かどどうこん）」と呼ぶ。

さて、干支（かんし）にも五行は割り振られている。
我々日本人は干支という文字を見ると「えと」と読んでしまいそうだが、正式には「かんし」と呼ぶ。十干（じゅっかん）と十二支（じゅうにし）の末尾の言葉を取ってそう呼ぶからである。

通常、十干と十二支を組み合わせて60通りの干支を作る（60通りの干支が終わり、再び元の干支に帰ってきたことを還暦という）。最初の干支は甲子（きのえね）で、最後の干支は癸亥（みずのとい）である。

十干も十二支も陰と陽の区別がある。
甲（こう）乙（おつ）丙（へい）丁（てい）戊（ぼ）己（き）庚（こう）辛（しん）壬（じん）癸（き）の中で、陽に属するのは甲丙戊庚壬、陰に属するのは乙丁己辛癸である。それぞれ「陽干（ようかん）」「陰干（いんかん）」と表現する。

子（し）丑（ちゅう）寅（いん）卯（ぼう）辰（しん）巳（し）午（ご）未（び）申（しん）酉（ゆう）戌（じゅつ）亥（がい）の中で、陽に属するのは子寅辰午申戌、陰に属するのは丑卯巳未酉亥である。それぞれ「陽支（ようし）」「陰支（いんし）」となる。

干支を組み合わせる場合、1つのルールがある。それは必ず陽同士、あるいは陰同士でなければならない。したがって甲丑（きのえうし）や丁子（ひのとね）などは存在しない。

五行の異常な関係も存在する。

1. 「相侮関係（そうぶかんけい）」

相侮関係とは、本来、剋される側が、本来、剋する側を逆に剋する関係をいう。例えば、本来ならば火は金を剋するが、逆に金が火を剋する場合である。

2. 「相乗関係（そうじょうかんけい）」

相乗関係とは、強者がいたずらに弱者を剋する関係をいう。この関係には、剋する側があまりにも強すぎる場合と、剋される側があまりにも弱い場合のケースがある。

ここまでは言わば初心者レベルである。実際の臨床では、相生関係、相剋関係、相侮関係、相乗関係だけでは説明できないケースが多々ある。例えば、金剋木（きんこくもく）の場合を考えてみる。金はどんな状況であっても絶対的に木を剋することができるかといえばそうではない。カッターナイフなど弱い金属で大木を切断しようものなら、逆にその弱い金属の方が壊れてしまう。これを「反剋（はんこく）」という。反剋は相侮関係の一部に入れても良い。

あるいは水生木（すいしょうもく）の場合を考えてみよう。水が多すぎて、せっかく生じてもらっているはずの木が根腐れによって枯れてしまうこともある。これは生じ過ぎて逆に反対の結果になったので、「反生（はんせい）」という。

2026年の干支は「丙午（ひのえうま）」である。丙は火に属していて、しかも午も火に属している。故にこの丙は大変火性の強い丙だということができる。もし自分の生まれた年月日時に丙があり吉象に働いていれば、今年は活躍年になりそうである。

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8. 令和7年度認定訪問マッサージ師・認定機能訓練指導員実技講習会開催

令和7年度認定訪問マッサージ師および認定機能訓練指導員講習会（実技講習）が、1月31日・2月1日の2日間、東京医療福祉専門学校において、対面およびオンデマンド配信の併用形式で開催された。

本実技講習では、訪問医療マッサージの現場で求められる身体機能評価として、関節可動域検査（ROM-T）、徒手筋力検査（MMT）、日常生活動作（ADL）について、①目的、②測定方法、③実施上の注意点を中心に、座学および実技を交えて行われた。

また、マッサージ実技および機能回復訓練、片麻痺訓練では、①起居動作訓練、②体位交換と良肢位、③移乗動作訓練、④立位・歩行訓練、⑤応用歩行訓練、⑥変形徒手矯正法、⑦マッサージ法について、理論と実践の両面から指導が行われた。

認定訪問マッサージ師講習会の講師には、臨床経験が豊富な理学療法士である、東京慈恵会医科大学医学部医学科リハビリテーション講座准教授の中山恭秀先生、くわばらクリニックリハビリテーション科の清水孝悦先生、東京医療福祉専門学校の松村天裕先生の3名を迎えた。また、認定機能訓練指導員講習会では、全鍼師会・長嶺芳文会長より、高齢者の体力測定をテーマとした講義が行われた。

参加者からは、「検査時の留意点について実践例を交えた説明が分かりやすかった」「視覚障害に対する配慮が大変ありがたかった」「日頃の臨床での疑問を直接質問でき、有意義な講義と実技であった」など、多くの肯定的な意見が寄せられた。

本講習会では、受講による単位取得に加え、期限内に3症例の報告書を提出し、審査に合格することで認定が行われる（認定証の有効期間は5年間）。

この講習会は、全鍼師会をはじめとする関連7団体が連携して運営する東洋療法将来研究会が主催。「本講習を通じて共通フォーマットによる報告書作成能力を身につけ、地域包括ケアシステムにおいて医師や訪問マッサージに関わる医療・介護関係者との連携を深めてほしい」と趣旨説明があった。

今後さらなる認定者数の増加と全国への普及を目指し、令和8年度（第14回）講習会を、令和8年11月28日・29日（基礎講義）、令和9年2月6日・7日（いずれも東京医療福祉専門学校）に開催予定である。

（認定訪問マッサージ実行委員会）

9. 第4回 JIMTEF災害医療研修スキルアップコースに参加して

1月24日・25日の両日、JICA東京にて開催された第3回JIMTEF災害医療研修スキルアップコースに参加しました。JIMTEF医療関連職種団体協議会の構成メンバーである鍼灸マッサージ師で構成するDSAM（全鍼・日鍼）からは、ファシリテーター等を含めて15名が参加しました。

各テーブルは多職種で構成され、私のテーブルは臨床心理士、栄養士、言語聴覚士、理学療法士、作業療法士、柔道整復師、鍼灸マッサージ師の7名で、2日間取り組みました。

今回のテーマは「地域災害医療コーディネーターの活動」。1日目は、「指揮系統の確立」「保健医療福祉調整本部の組織構成」「現状分析と活動方針」「社会福祉施設支援の意義」「高齢者施設支援の優先順位」について、2日目は、まず「安全管理」についての講義があり、続いて「社会福祉施設への医療支援」「診療所支援の目的」「救護班の必要性の判断」「実際の派遣要請計画」「現状分析と活動方針」「多職種連携を進めるために」という内容でした。

研修の進め方は、①講義を聞き設問について各テーブルにて話し合い、②専門職・団体ごとに話し合い、③そこで話し合ったことを各テーブルに持ち帰り、再度話し合う、という形でした。

1日目終了後の意見交換会では立食形式で交流が行われ、和気あいあいと楽しく皆様と交流できました。実際に全国さまざまな地域で災害が発生しています。少しでもスキルアップして災害復興の一助になればと、気が引き締まる思いです。災害時の役割を共有できる方々が増えることを願っています。

（奈良県師会会長　西島登貴子）

10. スポーツケアボランティア報告（奈良）

奈良県師会では、毎年奈良マラソンにボランティアとして参加し、トレーナーブースの運営を行っています。今年も12月14日、本大会においてランナーの皆様へのコンディショニングサポートを担当しました。

当日は強風と低気温という厳しい気象条件の中、ボランティア参加者42人（当会会員7人、会員外有資格者、学生〔履正社国際医療スポーツ専門学校鍼灸学科・森ノ宮医療学園専門学校鍼灸学科〕）が協力し、体制を整えて対応することができました。

施術対応数は、フルマラソンランナー162名、10kmランナー102名。施術後には「気持ちよかった」「ありがとう」「楽になった」や、「毎年、走った後に体のケアをしてもらえるのを楽しみに奈良マラソンに参加しています！」といった常連ランナーからの温かい言葉も多数寄せられ、鍼灸・あん摩マッサージ指圧の有用性を改めて実感する機会となりました。

また、ボランティアスタッフとして参加した有資格者の先生方からは、スポーツ現場ならではの対応や判断を共有できたとの声が寄せられました。学生にとっても、大会という実際の現場を経験する貴重な機会となりました。

奈良県師会では、今後も地域スポーツを支える活動を継続するとともに、こうしたスポーツ現場での経験を生かし、2031年に奈良県で開催予定の国民スポーツ大会（奈良国スポ）に向けた医療サポート体制づくりを段階的に進めてまいります。

（奈良県師会理事　向井陽子）

奥付

令和8年3月1日発行　東洋療法

発行所

〒160-0004　東京都新宿区四谷3-12-17 全鍼師会会館内
公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会
TEL.03-3359-6049
FAX.03-3359-2023

名称

鍼灸マッサージ情報誌東洋療法

代表者

長嶺芳文

郵便振替

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銀行口座

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名義

公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会

口座名のフリガナ

シヤ）ゼンニホンシンキユウマツサージシカイ

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